“オンライン形式による高品質なパーソナルフィットネス”
ネオス、「へやトレ@ONLINE」の法人向け代理販売を開始
~専門家による運動レクチャー付きWEBセミナーも開催~
ネオスは、この度一般社団法人日本オンラインフィットネス協会(所在地:東京都渋谷区、代表理事:森 俊憲)が提供する、パーソナルトレーニングサービス「へやトレ@ONLINE」の法人向け代理販売を開始いたしました
「へやトレ@ONLINE」は、一人ひとりに合った担当トレーナーを選べるオンライン形式のトレーニングサービスで、時間や場所を問わず自分のペースに合わせてパーソナルフィットネスに取り組むことが出来ます。コロナ禍においてテレワークや在宅勤務が進む一方で、運動不足や身体機能の低下などの懸念が高まる中、忙しいビジネスパーソンが効率よく運動目標を達成できる仕組みを提供しています。
一方当社では、ウォーキングの促進により従業員の健康増進をサポートする【RenoBodyウォーキングイベントサービス】をはじめとする各種ヘルスケアソリューションを展開しており、当サービスとの親和性や相乗効果をにらみ、この度「へやトレ@ONLINE」の法人向け代理販売を開始する運びとなりました。また、2020年7月16日にサービス紹介やオフィスの自席でできる簡単な運動レクチャーを含むWEBセミナーを開催いたします。※詳細は下部をご参照ください
へやトレ@ONLINEの特徴
■実績に基づいたe ラーニングテキストを使用
運動継続に対する行動心理のメカニズムを応用し、無理なく続けられるようサポートします。
■完全オーダーメイドメニュー
一人ひとりに合ったメニューで効率よく目標を達成することが出来ます。
■無制限の手厚い応援指導サポート
担当トレーナーへの質問や相談は無制限で受け付けています。
■いつでも・どこでもトレーニング
マルチデバイスに対応したオンライン形式で、各自の都合に合わせて取り組むことが出来ます。
■100種類以上の解説付き動画コンテンツ
解説付き動画コンテンツで分かり易く、画像・動画アップロード機能でフォームチェックも可能です。
今後も企業におけるテレワークや在宅勤務の継続が予想される現状において、当社では従業員の運動不足をオンラインで解消できる各種ソリューション・サービスのさらなる普及を推進して参ります。
「へやトレ@ONLINE」サービス詳細
担当トレーナーによる指導の下、オンラインでいつでもどこでもパーソナルフィットネスに取り組むことが可能なトレーニングサービスです。運動不足解消やストレス予防をはじめ、健康的なボディメイクの実現を丁寧にサポートします。
■料金(受講者お一人あたり・税別)※1
3ヶ月コース:30,000円、6ヶ月コース:45,000円
■利用環境:スマートフォン(要インターネット)
■提供元:一般社団法人 日本オンラインフィットネス協会
■サービス詳細:https://renobody.jp/corporation/heyatore/
■法人様導入・コラボ・取引実績※2 (抜粋・順不同・敬称略)
◎ アイスタイル株式会社
◎ NTT健康保険組合
◎ 株式会社NTTドコモ
◎ NTTラーニングシステムズ株式会社
◎ オムロンヘルスケア株式会社
◎ 株式会社オールアバウト
◎ SONYネットワークコミュニケーションズ株式会社
◎ 株式会社ティップネス
◎ 株式会社DHC
◎ 日本アイ・ビー・エム健康保険組合
◎ 株式会社バリューHR
◎ ライフネット生命保険株式会社
※1 受講人数に応じてボリュームディスカウントもございます。詳しくはお問い合わせください。
※2 株式会社ボディクエスト(代表:森俊憲)の実績を含みます。
自宅で効果的な運動をご提供 【へやトレ@ONLINE】ご紹介Webセミナー開催概要
■日時:2020年7月16日(木) 14:00~15:00
■登壇者:一般社団法人日本オンラインフィットネス協会 代表理事 森 俊憲
■概要:「へやトレ@ONLINE」サービスの概要や導入実績のご紹介、オフィスの自席でできる運動レクチャー等
■参加方法:以下応募フォームよりお申し込みください。(締切:2020年7月15日(水) 15:00)
■応募フォーム:https://renobody.jp/corporation/heyatore
▼お問い合わせはこちら
ネオス問い合わせフォームへ
<ネオスについて>
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp
【設 立】2004年4月
【代表者】池田 昌史
【グループ事業内容】
◆DXソリューション事業
ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を⽀援
◆X-Techサービス事業
教育・健康・⾦融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供