RAG型生成AIサービス【OfficeBot】に「分析エージェント機能」を新搭載
~回答精度の向上に必要なメンテナンスをAIで自動化~
ネオスは、AIチャットボットサービス【OfficeBot】において、ユーザーの質問に対する回答に必要な情報を自律的に分析する「分析エージェント機能」を新たに実装いたしました。
RAG※型チャットボットでは、高い回答精度を維持するために、登録ドキュメントの定期的なメンテナンスが不可欠です。今回実装した分析エージェント機能により、従来は運用管理者が担っていたメンテナンス作業の一部をAIが高精度で代行し、運用負荷の大幅な軽減を実現します。
※RAG (Retrieval Augmented Generation): 生成AIに外部ソースなど独自の情報源を付与することで回答精度を向上させる仕組み
AIによる高精度分析で、回答率の継続的な向上をサポート
【OfficeBot】は、生成AIを活用したRAG技術により、PDFやOfficeファイルなど多様な形式の資料から情報を読み取り、正確かつ網羅的な回答を提供する高性能チャットボットとして、企業や自治体など幅広い分野で導入されています。
一方で、RAG型チャットボットの回答精度は、登録されたドキュメントの質と量に大きく依存します。運用開始時に十分な資料を登録していても、実際の運用においては、想定外の質問がユーザーから寄せられることがあります。そのため、Botが回答できなかった質問を定期的に分析し、対応する資料を追加することで、回答精度の維持・向上が求められます。しかし、こうした作業は運用管理者にとって大きな負担となっていました。
今回新たに搭載された「分析エージェント機能」では、ユーザーの質問とBotの回答内容を、大規模言語モデル(LLM)によって精緻に分析し、正しく回答するために不足している情報を明確にします。運用管理者は、この分析結果をもとに必要な資料を追加登録することで、Botの回答精度を効率的かつ着実に向上させることが可能になります。
今後も【OfficeBot】では最新技術を取り入れたサービスを展開し、生成AI活用による業務効率化やナレッジ共有などの課題解決を支援してまいります。
【OfficeBot】について
【OfficeBot】は2016年の提供開始以来、自然言語処理技術を活用したAIアシスタントサービスとして業界・業種問わず、企業や自治体を中心に幅広く導入されています。ChatGPTをはじめとする生成AIの利用拡大に伴い、日本国内でいち早くRAGに対応し、最先端AIサービスを統合、豊富な導入実績とベストプラクティスを活用した検索アルゴリズムと対話プロンプト技術による高品質なRAGをリーズナブルに提供しています。
現在は多言語への対応や、AI OCR機能、画像認識の実装など、さまざまなユースケースに対応できる実践的な機能を拡充しております。組織における生成AI活用をはじめとしたDX、問い合わせ業務効率化やナレッジ共有による属人化の解消などの課題解決を支援します。

AIソリューション【AIdea Suite】のご紹介

ネオスでは、チャットボット事業を通じて培ってきたAIの知見や技術を活かし、各社専用のセキュアなAIチャット環境をスピーディーに構築・提供することが可能なフレームワーク【AIdea Suite】を提供しています。組織内における安心・安全なGPT利用に加え、固有の業務やサービスニーズにフィットさせたAIソリューションへのカスタマイズにも対応しています。
https://ss.neoscorp.jp/solution/ai/gpt/
<テクミラホールディングスについて>
【商 号】テクミラホールディングス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【上場市場】東京証券取引所 スタンダード市場 (証券コード:3627)
【代表者】池田 昌史
【U R L】https://www.tecmira.com
【グループ事業内容】
◆ライフデザイン事業
エンタメやHealthTech、FinTech、HRTech、EdTech等のデジタルテクノロジーを活用したサービスとソリューションを提供
◆AI&クラウド事業
AIチャットボットやクラウドアドレス帳サービスなどの SaaS や AWS 等を活用した Techソリューションを提供
◆IoT&デバイス事業
通信デバイスの開発・製造や関連したプラットフォーム・アプリの開発を通じて、モノとインターネットを融合した価値を提供
<ネオスについて>
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp
【代表者】池田 昌史
【事業内容】情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発
※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。