ネオスが提供するAIチャットボットサービス【OfficeBot】がこの度、スマートキャンプ株式会社（以下「スマートキャンプ」）が今最も評価されているSaaS^※1を表彰する「BOXIL SaaS AWARD 2023」において導入事例セクション 小売・サービス業界部門1位で表彰されました。

　「BOXIL SaaS AWARD（ボクシル サース アワード）」は、SaaS比較サイト「BOXIL SaaS（ボクシル サース）」を運営するスマートキャンプが、優れたSaaSを審査、選考、表彰するイベントです。年1回、SaaSの日^※2を記念して発表される本イベントのほか、Spring、Summer、Autumn、Winterの四半期ごとにも優れたSaaSが表彰されます。今回【OfficeBot】は、この「BOXIL SaaS AWARD 2023」の受賞となります。

「BOXIL SaaS AWARD 2023」とは

　エントリー式で審査する「導入事例セクション」と、データを元に定量評価する「BOXIL SaaSセクション」「BOXIL EXPOセクション」「BOXIL SaaS質問箱セクション」の計4つのセクションを設けています。各セクションの選考基準に従い、それぞれの部門ごとにもっとも評価の高いサービスを部門1位として選出します。さらに部門1位の中から、総合1位を選出し、その証として「Best SaaS in Japan」の称号が与えられます。

※「BOXIL SaaS AWARD 2023」の詳細、選考基準は、公式サイト（https://boxil.jp/awards/2023/）をご覧ください。

「BOXIL Saas」における【OfficeBot】製品ページはこちら：https://boxil.jp/service/6903/
「BOXIL SaaS AWARD 2023」受賞事例紹介記事はこちら：https://boxil.jp/mag/a7906/

【OfficeBot】について

【OfficeBot】は、独自開発のAIによりチャットボット運用の手間やコストを最小限におさえ、短期間で導入効果を発揮する“即戦力”なAIチャットボットサービスです。社内問い合わせ対応の効率化や、組織の生産性・競争力を高めるナレッジマネジメントツールとして、企業から自治体まで幅広く導入いただきDX推進を支援しています。

　FAQ^※3を読み込ませるだけで、ユーザーの多様な言い回しにも対応したシナリオを自動生成する「FAQ学習AI」に加え、規定や帳票といったドキュメントから質問に対して自動で回答する「ドキュメント学習AI」など各種ＡＩを搭載しており、専門知識やデータ作成不要で導入後すぐに高性能なチャットボットを運用することが出来ます。また、ユーザーから収集した情報で回答精度を高めていく「ユーザーラーニング機能」等、組織内におけるナレッジを効率的に集積・利活用する機能を取り揃えており、手軽にナレッジマネジメントやＤＸに取り組める点などが高く評価されています。

【OfficeBot】サービスサイトはこちら：https://officebot.jp/

※1　SaaS： Software as a Serviceの略で、サービスとしてのソフトウェアの意。従来パッケージソフトとして提供されていた機能が、クラウドサービスとして提供される形態のことを指す
※2　SaaSの日： スマートキャンプが独自に定めた記念日で、毎年3月4日
※3　FAQ： Frequently Asked Questionsの略、よくある質問とその回答をまとめたもの

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＜JNSホールディングスについて＞
【商　号】JNSホールディングス株式会社
【本　社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館
【上場市場】東京証券取引所　プライム市場　（証券コード：3627）
【設　立】2004年4月
【代表者】池田　昌史
【U R L】https://www.jns.inc
【グループ事業内容】
◆コネクテッドソリューション事業
深圳のサプライチェーンを活用したコネクテッドデバイスの企画/開発/製造とデバイス・クラウド・ネットワーク一体型ソリューションの提供
◆ビジネスイノベーション事業
ソフトウェア開発、システムインテグレーション、 AI、クラウド技術等を活用したビジネスイノベーションを実現するソリューション＆サービスの提供
◆ライフデザイン事業
知育・教育、健康、マネー、エンターテインメント等におけるデジタルテクノロジーを活用したライフデザインサービスの提供

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【商　号】ネオス株式会社
【本　社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp
【代表者】池田　昌史
【事業内容】情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発

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