ネオスはこの度、【RenoBody】ウォーキングイベントサービスの提供を通じて、経済産業省による2021年度の健康経営銘柄および健康経営優良法人に選出された68社の認定取得を支援いたしました。

　社会環境に応じた働き方の変化や少子高齢化による人手不足などの背景から、企業における社員の健康保持・増進を目的とした健康経営の必要性は年々高まっています。ネオスでは、創業当初からヘルスケア事業を通じて多くの方々の健康増進をサポートしてきたノウハウをベースに、ユーザー数50万人を超える歩数計アプリ【RenoBody】を活用したウォーキングイベントサービスを提供しています。スマートフォンやウェアラブルデバイスを持ち歩くだけで手軽にウォーキングイベントを開催することが出来、病気予防対策や健康施策の一環として250以上の企業や健保組合・自治体を中心に広く活用いただいています。(2021年2月末時点)

　経済産業省による「健康経営優良法人認定制度」における評価項目である、組織内のコミュニケーションや運動機会の増進、メンタルヘルス不調者への対応などの取り組みとしても活用されており、2021年度の健康経営銘柄および健康経営優良法人として選出された法人の内、下記68社における認定取得をサポートいたしました。　

【RenoBody】ウォーキングイベントサービス
「健康経営優良法人認定」取得支援実績
全68社の取得を支援

■健康経営銘柄2021（3社）
・ＴＯＴＯ株式会社　他2社

■大規模法人部門「ホワイト500」（26社）
・ＡＧＣ株式会社
・株式会社ＩＨＩエスキューブ
・株式会社ＴＯＫＡＩホールディングス
・協和キリン株式会社
・ティーペック株式会社
・株式会社百五銀行
・ミサワホーム株式会社
・リコージャパン株式会社　他18社

■大規模法人部門（47社）
・株式会社テプコシステムズ
・東急住宅リース株式会社
・東京地下鉄株式会社
・東芝プラントシステム株式会社
・日本システム技術株式会社　他42社

■中小規模法人部門「ブライト500」（4社）
・株式会社メンテックカンザイ
・株式会社ファノバ　他2社

■中小規模法人部門（21社）
・ENEOS不動産株式会社
・株式会社ドール　他19社

　ネオスでは今後も【RenoBody】およびウォーキングイベントサービスの提供を通じて、健やかな社会の実現に向けた健康経営や健康増進事業を支援してまいります。

【RenoBody】ウォーキングイベントサービスについて

　健康経営の運動施策の取り組みにおいて、スマートフォンアプリ「RenoBody」を活用して、簡単にウォーキングイベントを開催。利用者は楽しみながら健康増進に取り組み、管理者は期間中のデータを管理することで利用者への保健指導や、データ分析等にご活用いただけます。
サービスサイトはこちら：https://renobody.jp/corporation/

■特徴①ランキング機能
　個人や部署別の歩数ランキングによりゲーム感覚で楽しく参加いただくことで、参加者の健康増進はもちろん組織内におけるコミュニケーションの促進にも繋げます。

■特徴②活動評価レポート
　歩行速度などの活動データから病気予防度評価が分かる「N-system」と連携。これにより、健康評価リスクの可視化やイベント参加による効果を数値化しレポートを週次で確認できます。

■特徴③管理画面による効果測定
　参加者の活動データは、管理画面で一元管理することが出来ます。ファイルのダウンロードや、ID・グループのメンテナンス等は管理者の操作も可能で、効果測定にもご活用いただけます。

　他にも「お知らせ PUSH 通知」や「開催後のアンケート調査」、「インセンティブ配布」など、参加率と継続率を向上させる、充実した機能をご用意しています。
　1ヶ月での短期利用、長期間のご利用に対応する等、お客様のニーズに合わせてご活用いただけます。

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＜JNSホールディングスについて＞
【商　号】JNSホールディングス株式会社
【本　社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館
【上場市場】東京証券取引所　市場第一部　（証券コード：3627）
【設　立】2004年4月
【代表者】池田　昌史
【U R L】https://www.jns.inc
【グループ事業内容】
◆DXソリューション事業
ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援
◆X-Techサービス事業
教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供

＜ネオスについて＞
【商　号】ネオス株式会社
【本　社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp
【代表者】池田　昌史
【事業内容】情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発

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