- 【ネオス最前線】
ANAチケット予約システムに最適なUIを提供
スマートフォンの利便性向上のカギとなるUI -
ANAが提供する国際線予約システムのリニューアルにおいて、ネオスはANAシステムズと共同でUI設計・デザイン・コーディング・フロントエンド実装を担当し、さらに快適にお使いいただけるウェブサイトを提供。ユーザーがストレスなくスムーズに申し込むことが出来る、各種デバイスごとに最適化されたUIとは？担当者へインタビューしました。
- 歩数計アプリ【RenoBody】を活用した法人向け事業を推進
～イベントサービスやデータ連携で企業の健康事業をサポート～ -
ネオスは自社の運営する歩数計アプリ【RenoBody】を活用した、法人向け事業を本格的に推進いたします。【RenoBody】のさまざまな機能や各種サービスをご利用いただくことで、企業や健康保険組合、自治体などが実施する健康増進事業を、企画立案から結果の分析まで総合的にサポートいたします。
- クラウド型資産管理サービス【未来会計 bild】を 税理士法人向けに提供開始
～対応業種を拡大し、税理士法人を経由した販売に着手～ -
ネオスはこの度、株式会社リグアと共同で企画・開発した、法人とオーナー個人の資産を一元管理し、現状の会計数値から未来の資産シミュレーションまでを可能にする、クラウド型の資産管理サービス【未来会計 bild】の対応業種を拡大し、税理士法人を中心に提供を開始いたしました。
- 表参道に期間限定でオープンする 「Ristorante Jardin Giardino 1920 respect」にモバイルプリペイドサービス【ValueWallet】を提供開始
～完全キャッシュレス決済のハイコンセプトリストランテに採用～ -
ネオスと店舗独自電子マネー発行システムを手掛けるバリューデザインは、表参道に 88 日間の期間限定でオープンする「Ristorante Jardin Giardino 1920 respect」へ、スマートフォン決済サービス基盤【ValueWallet】ならびに【バリューカード ASP サービス】を提供いたしました。
- 全く新しいクラウド型資産管理サービス 【未来会計 bild】を開発、展開
～整骨院オーナー向けに個人・法人資産の複合的シミュレーション基盤を提供～ -
ネオスはこの度、株式会社リグアと共同で法人とオーナー個人の資産を一元管理し、現状の会計数値から未来の資産シミュレーションまでを可能にする、クラウド型の資産管理サービス【未来会計 bild】を企画・開発し、第一弾として、整骨院オーナー向けに正式リリースいたしました。
- ＜ラーニングコミュニティー＞を活用した 【体幹力アッププログラム】を NIKKEI STYLE 内『未来ショッピング』にて提供開始
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ネオスは、株式会社ボディクエストと共同で提供している【体幹力アッププログラム】を 2017 年 3 月 2 日より株式会社日本経済新聞社が運営する NIKKEI STYLE サイト内の購入型クラウドファンディングサービス『未来ショッピング』にて提供を開始いたしました。
- 中国で「WeChat」（微信）対応のプリペイドサービスをリリース
～中国最大の SNS サービスと連携し、モバイルプリペイドの拡販を本格推進～ -
ネオスはこの度、店舗独自電子マネー発行システムを手掛ける株式会社バリューデザインと協業し、メッセージングアプリ「WeChat」と連携したモバイルプリペイドカードのサービスを開発いたしました。本サービスは上海ＪＲ九州フードサービス（本社：中国上海市）が上海市内に展開する「赤坂うまや」に提供を開始しております。
- 病気予防度を評価する医療費抑制支援システム『N-system』と 歩数計アプリ【RenoBody】が連携
～共同でウォーキングイベントサービスを提供開始～ -
ネオスはこの度、株式会社健康長寿研究所と提携し、保険者・企業向けに「RenoBody：ウォーキングイベントサービス」の提供を2017年 4 月より開始いたします。
- JUIDA認定の高度なドローン操縦技能を有する人材を養成
ネオスがENBUゼミナールと共同で日本ドローンアカデミー札幌校を開設
～ネオスがドローン産業に本格参入～ -
ネオスはこの度、ENBUゼミナールと共同で、北海道で初となるJUIDA（一般社団法人 日本UAS産業振興協議会）認定のドローン操縦者養成スクール、日本ドローンアカデミー札幌校を開設いたしました。
- 店舗独自の電子マネーをカードレスで発行できる 【ValueWallet】の提供を開始
～キャッシュレス社会実現プロジェクト第一弾～ -
ネオスとバリューデザインは、共同開発したスマートフォン決済サービス基盤【ValueWallet】の提供を開始しました。従来プラスチックカードだった「ハウス電子マネー」をモバイルアプリに格納することで携帯性を高めると共に、利用頻度・属性・位置情報等、決済を軸とする顧客体験に合わせたコミュニケーションの活性化を図ります。